世間でApple税というのが出てきたのだが、これがまたデタラメもいい所なので、公平にするために、正確なApple税を私が独自に算出してみた。
“Apple税”、4人家族で3000ドル以上——MSスポンサーの報告書
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0904/10/news056.html#l_ah_appletax.jpg
0.機種の変更（MacPro→iMac,HP d5100t→DELL Inspiron 530）
- MacProは高額な業務用マシンであり、価格比較をする様な一般消費者市場の製品として妥当ではないと判断し、MacProからiMacに変更、すると、HP d5100tとプロセッサのコア数が違ってしまうので公平に比較する為にCore2DuoのDELL Inspiron 530をカスタマイズしてiMacと同等仕様にして比較した。
1.オフィスソフトは除外（フリーのソフトがあるから）
2.オンラインサービスも除外
- 無料のサービスがあるから除外
3.iLifeのアップグレードコストは除外
- Inspiron 530（Windows側）に同等のソフトがない為、除外
4.Quicken（資産管理ソフト）
- 資産管理が必要な人が任意に買うべきものであり、特定のソフトの不必要な追加と看做し、除外
5.その他のソフト
- 基準が明確でないので除外
6.ビデオカード
7.液晶モニタ
8.Blu-rayドライブ（300ドル→150ドル）
- 4年後のMacの外付けBlu-rayドライブが300ドルとなっていたが、現在でも日本円で22000円（220ドル）程度で買えるのに、4年後になったら150ドル程度が現実的な相場だと考え、300ドルを150ドルに減額した。
以上の基準で書き直したとき、こうなる。
正確なApple税は800ドルである。3000ドルは、余計なソフトコスト（iLifeアップグレード（Windowsに付属していないソフトのアップグレードを付け加えてどうする？そんな亊を言うならば、WindowsにもiLife相当のソフトのアップグレードコストを付け加えるべき）、Quiken、Microsoft Office）を付け加えたり、Mac側に適当でないハード（MacPro）を選択したり、周辺機器の価格を割高（Blu-rayを300ドルにしている）にしたり、有料サービス（Mobile me）を一方的にMacに付加したりという、極めてアンフェアで不適切な基準に基づいたものである。こういうアンフェアな主張に対抗する為には、フェアなものを見せるのが一番いい。そういうわけで、この比較を書いてみた。
大体見てみると、ランニングコストは、あまり変わらず、本体の価格が明らかに違っている。ノートでは300ドル、ディスクトップ+モニタでは450ドル程度違う。ただこれも、Mac mini（599ドル）とモニタ（499ドル）の組み合わせになると、（ディスクトップの）差額は0ドルになる。そのかわりハードディスクドライブ（1TB/150ドル）とメモリの容量（4GB/100ドル）が違って来る為、同じスペックにする為に250ドル加算するとして、差額は250200ドル、そうなると、ノートの300ドルと合わせて550500ドル+Blu-ray差額55ドル+AppleCareの差額59ドル、合計664614ドルくらいしか違わなくなる。ついでにMac miniはデュアルディスプレイ対応である。また、WindowsにはないソフトもiLife（350ドル150ドル相当）という形で付属して来るので、それらを加味すれば、実質的な価格差は3300ドルではなく、300ドル464ドル程度ではないだろうか？
あの計算表を見ると、コンセプトは「Macは出来るだけ高く、Windowsマシンは出来るだけ安く」なのだろう。その為に、価格差が最も大きく出る業務用マシンを比較対象とし、無料のオフィスソフトがあるのにも関わらず、Microsoft Officeを追加し、凄いのは、Windowsにはないソフトのアップグレードコストまで追加し、さらに有料オンラインサービス（Mobile me）がまるで当然のごとく加算されている。そして、4年後の外付けBlu-rayドライブの価格を割高な価格設定で加算するなど、やりたい放題である。アメリカでアンフェアだと言われている理由もよく分かる。
よっぽどAppleの躍進が怖いんだねMicrosoftは。
尚、カスタマイズしたDELLのマシンの仕様は以下の通りである。
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