2012年4月11日 日本時間17：38分 M8.6
2012年4月11日 日本時間19：43分 M8.2
過去の記録を見ると、ニュージーランドの地震と違って、スマトラ沖の地震と日本の地震の連動性は見られない。故に日本の地震の危険は少ないのではないかと見る。ただし、日本でもM9.0クラスの地震が起きており、M8クラスの余震は、いつ来るかわからないというのが、地震学者の共通の見解といえるので、地震が起きないという事を意味しない。連動する地震はないと「思われる」ということでしかない。
今回の地震では、大規模な津波はなく、津波が起きなかった理由を、海底の横ずれによるものという説明だった。地震で縦に大きく海底の形状が変わると、その分水が押し上げられて大規模な津波になるが、揺れが大きくても、海底の変形が縦方向ではないとき、水は押し上げられず、津波は大規模化しないという。
スマトラ沖地震で参考になるのは、M9クラスの地震が起きた時、周辺震源地域で大規模な地震が数年にわたって起きているということである。スマトラ沖では2004年にM9.1の地震があってから、大規模な地震が頻発している。
時期 (WIB) マグニチュード 震源地
2004年12月26日 M9.1 バンダ・アチェ南南東沖
2005年3月28日 M8.6 メダン南西沖
2007年9月12日 M8.5 ブンクル南西沖
2009年9月30日 M7.5 パダン西北西沖
2010年4月6日 M7.8 バニャック諸島付近
2010年5月9日 M7.2 バンダ・アチェ南南東沖
2010年10月25日 M7.7 パダン南沖
2012年1月10日 M7.2 バンダ・アチェ南西沖
2012年4月11日 M8.6 バンダ・アチェ南西沖
2012年4月11日 M8.2 スマトラ島北部西方沖
2004年にM9.1の地震が起きてから、この8年にM7以上の地震が9回も起きている。つまり、1〜2年に1〜3回程度のペースでM7以上の地震が起きるのだ。地震学者によれば、日本も同様になる可能性があるという。つまり、東日本大震災の周辺の震源地域でM7以上の地震が起きる可能性を示している。特筆すべきは、2004年と2010年のスマトラ沖地震の震源で前に地震が起きた場所と同じ地域で地震が起きている事、これが何が問題なのかというと、福島第一原発の近くでM7以上の地震が起きる可能性があり、ボロボロになった建屋に津波が来て浸水し、4号基が制御不能になって、北半球全域が放射能汚染される可能性も捨て切れない、よって、できるだけ早く、地震が起きそうな地域から核燃料を移動する必要がある。そのためには、国は福島第一原発の事故処理を東電任せにせず、直接、対応するべきである。その際に東電はJALのようにすることが望ましい。もはや東電は、これだけ世間様に迷惑をかけたのだから潰さないといけない。そして、経営陣を刷新して、事業のみ継続して電力を供給するという形が望ましい。
スマトラ沖地震のように3.11後の日本の地震が起こると考えれば、それくらいして当然である。しかし、野田政権は、何も出来ていないというか、馬鹿丸出しなので、こんな政権は早くなくなったほうが世のためであるが、しかし、同時に自民党やみんなの党や維新の会に入っても困る。自民党は、今回の福島第一原発の事故の原因を作った。自民党政権時代に原発の安全装置取り外しを可決したことから見ても分かる通り、今回の事故の主犯である。シミュレーションによれば、取り外した安全装置（電源なしでも機能する奴）を45分以内に起動できていれば、メルトダウンは防げたとの事なので、安全装置を取り外しというチョンボを認めた自民党政権そのものが、この事故の主犯格である。よって自民党はダメ、自民党の産業界との癒着体質が、この事故の原因だったのだから、原発事故の原因となった政権に票を入れてはいけない。
みんなの党や維新の会は、TPPを認めているのでダメ、すると、共産党や民主党から分裂した議員で作る新しい政党ということになる。
CIAと繋がっているとみられる売国政党
第一自民党：自民党（TPP推進 原発推進 憲法9条改正→戦争できる国にする）
第二自民党：民主党（TPP推進 原発推進）
第三自民党：維新の会（TPP推進 原発？ 憲法9条改正→戦争できる国にするの？）
第四自民党：みんなの党（TPP推進 脱原発）
公明党（創価学会はCIAの下部組織なのだそうな）
CIAと繋がっていないとみられる政党
共産党
国を売らないためには、CIAと繋がっていそうな政権やメディアを選ばないことである。地震への対応という点から言うと、とにかく、日本国民を中心に考えないといけない。原発報道を見ても、この国の全国紙と言われる連中は日本国民のために動いていなかった。「こいつらオレの国のメディアじゃねぇ」と言うような自国民を粗末にするような報道をしていたので、恐らく、彼らは、オレの国のメディアじゃなく、どこかの国、恐らくアメリカ（CIA）のメディアなのだろう。そのような売国メディアも切り捨てないと自国民を守れない。自国民の安全のために、読売、朝日、日経、産経、毎日など、全国紙の報道は切り捨て、地方新聞に切り替える。東京だったら東京新聞など、そういう国産メディアに切り替えるべきだと思う。そうしないと、自分の国を守れない。系列テレビ局も、同様である。スマフォの普及でテレビ局がつぶれるのはいいことである。CIAの傀儡メディアがなくなる。少なくとも、原発報道を見る限り彼らは存在しなくてよい。誤報ばかりだったから。
地震と、それに伴う原発の放射能から身を守るためには、日本人のための政権やメディアが不可欠である。よって、これらのものは、安全のために、切り捨てる必要がある。スマトラ沖地震の記録をみて、今の日本がしなければいけないことは、全国紙を地方紙に切り替え、安全な情報を手に入れることである。放射能問題において誤報は死をもたらす。よって、安全のために、全国紙という危険メディアは排除する必要がある。また、そういうものにお金を与えて、存続させることは、自国民を危うくさせる行為である。早急にこれらの新聞はやめるのが今や日本国民として正しい選択だと私は思う。
