AIで仕事がなくなるというストーリーばかりなので、投資家に対し民衆が勝利し、AIをリストラではなく、労働時間短縮と時間辺りの賃金アップに使う事が出来た場合の未来について書きたいと思います｡
2016年、AlphaGoによる自律学習、自律思考技術が囲碁のプロ棋士に勝った。それから8年後の2024年、AIが様々な業種に進出し、週休三日制の議論が持ち上がる。2025年、AI労働法が制定され、2016年4月に施行された。労働時間規制を従来の週40時間から32時間に短縮し、それに伴い、時間給の最低賃金を1875円にするという法案が提出された。また、柔軟な雇用体系として週休4日制も部分的に採用できる事も合わせて決められた。これは、AIがより進化した場合、速やかに制度を移行できるようにしたものである。これにより、ひとつのオフィスを二交代で使う事になり、オフィス需要が半減した｡結果として、オフィス街は縮小し、そのかわり住宅街が広がる状態になった｡都市部の古い家屋は取り壊され、低層マンションに変わっていった。この時の経済は、オフィスの住宅への改築による建設需要と、大企業への増税法案が可決し、それを原資とする公共投資、労働法制で賃金を上げた事で需要が増え、経済は上昇傾向に移行し、GDPは600兆円に近づき、非正規雇用そのものがなくなりつつあった。年収400万円以上で週休三日という人が全労働者の80%を超えるという状態にまでなり、週休三日で余暇も多く、所得も十分であるため、出会いも多くなり、結婚する人も10年前に比べて大幅に増え、下がり続けていた出生率が上昇局面に移行していた｡また保育園も増え、教育のコストは大企業への増税を原資とした政策によって、大幅に下げられ、奨学金も優秀な成績を収めた者には無償の給付が決まった。そうでなかったとしても無利子の融資が決まり、国立大学の授業料も国の予算の投入で大幅に引き下げられた｡
2026年にYouTubeを見ると、2026年には人々はAIで失業しているというストーリーの動画があったが「この動画、全部間違ってる」と子供が言うと、その子の親が「ああ、本当は、こうなる可能性もあったんだ。でも、10年前に世の中を皆で変えたんだよ」と子供に教える。彼は10歳、彼の生まれた年に、アメリカで新自由主義に反対する大統領が生まれ、世界の潮流は新自由主義から社会民主主義的な政策にシフトし始めたのだ｡彼の人生には新自由主義的政策が次々と敗北して無効化されていく段階であり、彼が10歳になって動画を見ている時、人々はもう過去の不安で苦しかった新自由主義の時代を通り過ぎていたのだ｡
