これは、こうなったらいいなという年表
2009年 総選挙で自民党が大敗し、業者よりだった環境政策が大幅に転換される
2010年 電気自動車が各社から発売される。（燃費1/3）
太陽電池や風力発電やペアガラスに無利子融資制度が始まる
パイロットプランとして学校にペアガラスや太陽電池が設置される。
図書館や学校にワットチェッカーが配られ、誰でも借りられる様になる
エコオフィス2010、エコショップマーク2010が発表される。
エネルギー消費税により、電力1kwhあたり3円（約3兆円）の課税
石油の暫定税率2兆円分が環境税となり、環境無利子融資に渡る。
高速道路無料化（新しい道路を造らないという政治決定がされる）
2013年 太陽電池搭載車が増える。（燃費1/4）
集光型太陽電池が本格的に普及し始め、休耕田に設置される。
2015年 繊維強化プラスチックのボディの車が発売される（燃費1/10）
新車の殆どが電気自動車になる。
理論限界値に近い高効率LED照明（250lm/w）が発売される。
超解像度の立体テレビが発売され、多くの人々が、そのリアルさに驚愕する
2018年 実写並みの立体電子都市が生まれ、都市機能が吸収されていく
2020年 海藻から作るバイオディーゼル燃料が実用化される
全国にペアガラス普及世帯が2000万世帯を越える。
太陽電池の普及台数が1000万台を越える。年間350億kwh発電する
風力発電が年間350億kwh発電している。
2022年 電気自動車が90％を占める様になる。
2023年 集光型太陽電池が2万ヘクタールに敷設され、800億kwh発電している。
2025年 高効率LED照明が殆どの照明に普及し電力消費が1500億kwh減る。
需要がなくなったので全国の石炭火力発電と石油火力発電所が停止する。
2028年 都市機能の20％が電子都市に吸収され2000年比で800億kwhが減る。
補助電源としてのみ天然ガス火力発電所が残る。
電気部門の二酸化炭素が2000年比90％削減される。
全人口が2004年のピーク時に比べて10％減少、970億kwh需要が減る。
2030年 太陽電池の2600万台に達し、年間1100億kwh発電している。
風力発電が年間700億kwh発電している。
ペアガラスがほぼ全世帯に普及する。（エアコンの世帯普及率400％）
2033年 集光型太陽電池が4万ヘクタールに敷設され、年間1600億kwh発電する
2038年 都市機能の50％が電子都市に吸収され2000年比で2000億kwh減る。
2040年 需要がなくなったので全国の原子力発電所が停止する。
2050年 ウランが枯渇するが、同時に高速増殖炉も成功にこぎ着ける。
日本では既に需要を満たすシステムが出来ている為、使われなかった。
この未来年表だと、発電会社の規模は、この30年の間に1/3程度まで縮小し、石油関連企業はバイオ石油企業に変化、建設業は資源高騰と電子都市の普及により、新築よりもリフォームに業務の主軸を移している。流通は電子都市による通信販売がメインとなり、中間流通のシンプル化と高速道路無料化によってコストが抑えられる。休耕田の一部が太陽光発電所となり、海辺には風車が回っている。二酸化炭素は2030年までに殆どでない社会が出来ており、日本は世界で環境技術でトップを切っていて、そういった技術を世界中に輸出することとバイオ石油の輸出で莫大な貿易黒字が生じ、その黒字で円が高くなりすぎるのを抑える為に日本銀行が札を刷って、日本国債を購入し、円を安くしつつ、国の債務を帳消しにするというメチャクチャな政策が実行されている。そんな未来になったら面白いなと私は思う。
