世界の化石燃料の使用による二酸化炭素排出量の規模は268億トン程度
日本の一人当たりの二酸化炭素排出量は10トン程度
これを世界人口66億人に公平に当てはめると、660億トン発生する。
2050年には人口が90億人になり、潜在的発生量は900億トン。
それに対し、自然が吸収できる量は120億トン、しかも年々減少傾向にある。
つまり、日本が高い省エネ技術を持つと言っても温暖化を食い止められるレベルにない事が分かると思います。潜在的な需要から算出される900億トンという規模を120億トン以内に抑え込む、産業、経済、社会モデルの創出が急務である事は、この数字の比較で分かると思います。
計算上、87%削減しないといけない。一見無理だと思うかもしれませんが、豊かさを切り捨てる必要はないのです。要は化石燃料を切り捨てる必要があるのであって、豊かさではないという点です。現在の私達の豊かな生活は化石燃料に支えられていますが、それも、終わりにきている様です。20世紀初頭に石炭から石油への転換があった様に、今度は石油から太陽エネルギーに転換する必要があるという事です。
原子力は？と聞かれますが、地下資源は有限であり、各国の需要から言っても、ウランは足りなくなるでしょう。アメリカは、スリーマイル島の事故で原子力をあまりに導入していませんでしたが、温暖化に対応するという名目で利用する方向です。中国もインドも同様です。大抵の資源の可採年数は推定埋蔵量を、統計を取ったその時期の需要量で割ったものです。将来の増加分までは想定していないのです。
というわけで70年という可採年数は、恐らく35年程度にまで下がるのではないかと考えられます。つまり、ウランは2040年頃には尽きる可能性がある訳です。ですから検討対象から外しました。ウランはサブ的な利用に留めるべきで、長期的に見てメインエネルギーとしては使えないのです。
では二酸化炭素貯留技術は？これも問題があると考えられます。日経ECO 2008年5月号P.15 によると、地震が起こる可能性があるという報告が二件あります。一つは新潟県中越地震で、もう一つは、アメリカのコロラド州の事例です。二酸化炭素貯留技術が地盤の不安定化をもたらす可能性がある事が示唆された事例であり、直接的に被害を起こさなくても、被害を増大させる恐れがある。特に日本は地震国でありますから、地盤の不安定化を招く恐れのある事はするべきではありません。
よって、化石燃料も原子力もあてにならないわけです。ではどうすればいいのか？
幸いにして、今の状況は悲観的になる必要はないと考えています。適切な対処を早期に行なえば、日本は素晴らしい結果を手に入れる事が出来ると考えられます。
私が考える方法は省エネと自然エネルギーのコンボです。電気は、省エネ技術と、太陽、風力、水力、原子力、超電導コイル（磁気で電気をためる）を組み合わせて対処する。車や船舶の燃料はバイオ燃料でまかなうという事です。明日は、現在私達消費しているものから、どれくらいの温暖化ガスが出ているか書きたいと思います。
