東京でも震度4の地震となり、最初は部屋の中の観葉植物が揺れていると思ったら、今度は、水槽の水が大きく揺れるのを見て「ヤバイな」と思った。水槽の中の流木が地震の揺れで傾き、水が淀み、揺れが長く続くので、これはマグニチュードの大きな地震だと感じた。早速、「震源地はどこか？」とTVをつけると宮城県沖だった。
場所が東日本大震災と同じような場所に見えたが、実際は、もっと沖のほうだった。
2011年3月9日 震源座標（ 北緯 38.3度 東経 143.3度 M7.2 深さ10km）
2011年3月11日 震源座標（北緯 38.0度 東経 142.9度 M9.0 深さ10km→24km
Wikipedia：東北地方太平洋沖地震）
2012年12月7日 震源座標（北緯 37.8度 東経 144.2度 M7.3 深さ約10km）
問題は、この地震が3月9日の東日本大震災の前兆地震との類似性はないのかという事なのだが、それは分からない。ただ、その後三陸沖で群発地震が起き、その2日後に3.11が来たので、注意はしておくべきだと思う。このわずかに違った震源で大規模な地震が起きたのを見ると、スマトラ沖地震によく似ている。
スマトラ沖地震について（2012.4.11）
http://d.hatena.ne.jp/skymouse/20120412/1334166582
Wikipedia：スマトラ沖地震
時期 (WIB) マグニチュード 震源地
2004年12月26日 M9.1 バンダ・アチェ南南東沖
2005年3月28日 M8.6 メダン南西沖
2007年9月12日 M8.5 ブンクル南西沖
2009年9月30日 M7.5 パダン西北西沖
2010年4月6日 M7.8 バニャック諸島付近
2010年5月9日 M7.2 バンダ・アチェ南南東沖
2010年10月25日 M7.7 パダン南沖
2012年1月10日 M7.2 バンダ・アチェ南西沖
2012年4月11日 M8.6 バンダ・アチェ南西沖
2012年4月11日 M8.2 スマトラ島北部西方沖
その類似性から言って、M9地震クラスともなると、震源を徐々に移動しながら他の大規模地震が頻発するパターンがあることが分かる。なので、地震の前兆となる火山の噴火などに注意を払うべきだと思う。そして、現在、12月8日も三陸沖で地震が頻発している。（3.11の時も群発地震が起きた後に起きた）それと、茨城県沖の地震も心配、まるで、宮城県沖の地震と振り子のように呼応して地震が頻発している。
このページは、時とともにずれてしまうので、スクリーンショットを追加
http://bousai.tenki.jp/bousai/earthquake/
このことから導き出せるのは、来る12月16日の選挙において、原発を推進する政党（特に自民党）に入れるのは自殺行為だということだ。
脱原発を明言している日本未来の党などの国民連合の政党（無所属を含む）か、共産党を選ぶべきである。今回の地震で東日本大震災がスマトラ沖地震との類似性が見られるため、今後も日本の近海で連続して大規模地震が頻発する可能性がある。つまり、原発を動かすのは極めて危険、原発が一度メルトダウンを起こせば、広範囲にわたって放射能汚染が生じ、食料や水が汚染され、周辺地域が人間が住めない土地になる。現在も福島の人たちは、チェルノブイリ事故で強制避難区域と同等の線量の場所にいるのにかかわらず避難できずにいる。この状況で、原発推進政党に入れる。あるいは、TPP推進政党（TPPのISD条項によって、脱原発をすると海外の原発メーカーに訴訟を起こされる恐れがある）に票を入れるのは自殺行為である。
そこで、脱原発を占うべく選挙の分析も行なってみたい。
TPP反対政党と反原発政党 or 推進政党（画像をクリックするとクリアになります）
（TPPに入るとなぜ脱原発ができいないかは、以下のPDF or ブログを参照のこと）
TPPの問題点 ver.2.0.pdf 
独 原発閉鎖政策、ISD（TPP条約の一部：ISD条項）に直面
http://blog.livedoor.jp/hangyoreh/archives/1559959.html
自分は小選挙区では日本未来の党の候補者に入れて、比例区では共産党に入れるつもり。原発推進政党に勝つためには、国民連合（反原発、反TPP、反増税）に加盟している政党（日本未来の党、無所属、社民など）と共産党の躍進が必要。これはTPP推進の全国紙を読んでいる人からは想定できないかもしれないが、地方紙では、TPP（＝原発）反対の論調が多い。
官邸前 TPP反対抗議集会 ハイライト｜2012.11.6（火）
また、農協が1100万人ものTPP反対署名を集めている。
ＪＡが集めた1100万人のＴＰＰ反対署名って本当ですか？
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1174027841
TPP反対の政党は脱原発政党でもあるので、それは即ち1100万の票が、TPP反対政党に行き、それがそのまま脱原発にまわることになる。それらを考慮して書いたの以下の予想
国民連合に加盟している政党がない選挙区は共産党以外に脱原発政党はないので、そこに投票する事になる。そうする事で原発を停止し、ウランの崩壊熱を下げれば、地震による原発のメルトダウンのリスク（炉心溶融）を避ける事が出来る。
- 崩壊熱の推移
- 引用：よく分かる原子力
今回のM7クラスの地震で、スマトラ沖地震との類似性が考えられる。つまり、もはや日本で原発を使うのはリスクが高すぎて、上手に管理すれば大丈夫なんて言う甘いレベルの問題ではないということが分かる。
原発の耐震性能と、最近の地震の揺れの強さ（ガル：この場合、揺れの加速度を示す単位）
福島第一原発 ： ６００ガル（設計基準：実際には460ガルで壊れた）
ストレステスト ： ７００ガル（近年の地震に対し、あまりにも過小な基準）
阪神大震災 ： ８１８ガル（1995年）
大飯原発 ：１２６０ガル（3〜4号機 耐震性能）
新潟県中越地震 ：２５１６ガル（2004年）
東日本大震災 ：２９３３ガル（2011年）
岩手・宮城内陸地震：４０２２ガル（2008年：観測史上最高/世界最大）
耐震基準とは、その数字以上になったら、壊れますよという数値である。こういうことを言ったら、柏崎刈羽は大丈夫だったじゃないかと言われるかもしれないが、柏崎刈羽は地震でディーゼル発電機が壊れて、電源喪失のリスクがあったことは、忘れてはならない。また、原発には無数の配管があり、冷却水を供給する配管がやられれば、それで水が供給できず、メルトダウン、放射性物質がどこからかもれれば、それで作業員が近づけなくなり、修復不能になるなど、リスクパターンが天文学的に発生し、そのどれもが原発事故の場合、シビアであり、対応することがほぼ不可能に近くなってしまうため、脱原発による原発停止が最も安全で現実的な選択肢なのである。つまり、この状況の中で脱原発をしないことこそ、非現実的なのである。また、原発をやめて再生可能エネルギーへ行ったほうが、経済的にもよい。以下のリンクは、再生可能エネルギーを推進するドイツの事例
ドイツ政府、再生可能エネルギー急増で電力価格低下へ 2012.11.13
http://d.hatena.ne.jp/skymouse/20121114/1352861619
それによると、ドイツでは再生可能せネルギー関連で４０万人の雇用が生まれたという。ドイツの人口は日本の２／３くらいなので、日本で言えば６０万人規模の雇用といえる。つまり、原発を辞めて、再生可能エネルギー産業に移行することで、放射能のリスクもなく、経済的にも良い社会が生まれるのだ。それは諸外国の事例から明らかである。今回の地震は、それを再確認する事になった。
以下の動画は反原発統一候補の宇都宮けんじ氏（東京都知事候補）の演説
宇都宮けんじ氏 街頭演説 in 池袋｜2012 12 7（金）
