被災地の状況をGoogleMapでジーと眺めながら東北の復興を考えてみた。線の部分は、高架道路で、二重の陸の堤防で構成されている。一マスの長さは2km四方
東北の復興モデル（標高を考慮していない大雑把なもの）
0.海岸から2km
・風力発電（2km×2kmを1ブロックとする風力発電所）
住宅地から2kmも離れているので騒音の心配はない（1kmでも大丈夫なくらい ）
海岸線2kmに万里の長城のような陸上の防波堤（高さ12m）
計算上､今回の津波の15.8mの波にも対応できるはず
1.海岸から2〜4km
・太陽光発電（2km×2kmを1ブロックとする太陽光発電所）
・1ブロック1200億円（100万円集光型太陽電池（10kwタイプ）×12万台）
・年間12億kwh発電（市場価格240億円相当（20円/kwhの場合）の電力）
・環境銀行で無利子で融資（石油税3兆円を組み換えて財源にする）
・藻の栽培（ボトリオコッカス25万ヘクタール中3万ヘクタール分を被災地で生産）
2.海岸線4kmに万里の長城のような陸上の防波堤（高さ12m）
・ブランチブロック工法で強化された盛土（自然物と共生する景観を汚さない堤防）
日本の最高レベルの津波（38m）にも対応できるはず...
それ以上の津波が来た場合、内陸のシップ型集合住宅の屋上に逃げる。
- つまり、第一堤防で今回のレベルの津波に対応し、第二堤防で日本最大クラスの津波に対応、そして、それ以上の想定外の津波にはシップ型住宅の屋上に避難するか、内陸の高台に避難する。三段構えの策、もっと言うと、高台か上空にアンテナがあって、衛星からの映像をリアルタイムで送信し、津波の状況、規模を映像で分かるようにする。だから、通信端末（携帯）があれば、避難に遅れるという事は情報的にはない状態を構築する。遠距離無線規格に対応したスマートフォンを普及させる。
3.海岸線4km~
・住宅や学校
・通常の農地（田んぼなど）
4.避難用道路の下（2km間隔で1本ずつ、道幅10m）
・バイオ石油工場（オーランチオキトリウム）
・野菜工場（葉物野菜ならば20倍の収量/同じ面積ならば）
・野菜や魚を保存するCAS冷凍庫
・バイオ石炭火力発電（コージェネレーション）
内陸
・ジオポリマー生成工場（ローマンコンクリート：1000年以上使えるコンクリート）
・バイオ石炭の焼却灰に石灰を混ぜて生成
・住宅
・中層のジオポリマーで出来た集合住宅（シップ型構造）
・最悪の場合屋上に逃げ込めるようになっている。
・屋上には集光型太陽電池があり、電力と熱を吸収できる。
・液状化の心配のない土地に立てる
・地中熱を活用した冷暖房（一部コージェネレーション）
陸上の二段の防波堤によって、津波の被害から防護する仕組み、海岸沿いの0〜2kmは風力発電所、2〜4kmは、太陽光発電所やエネルギー作物の農地とする。それらを垂直に繋ぐ避難用道路は下が空洞になっていて、バイオ石炭火力発電の排熱を活用して、オーランチオキトリウムによるバイオ重油の生産や温室野菜工場、CAS冷蔵庫による鮮魚の流通拠点として活用する。バイオ石炭の焼却灰は石灰と混ぜてローマンコンクリートを生成し、復興の為に使う。（従来の劣化するセメントでは地震に耐えられない）
電気、ガス、石油、野菜、魚など、必要なものは全て自給できる都市で、お金が外へ出ていかず､東北の中でお金が循環する経済モデルを確立。生産能力が向上すれば、他県にも電力や石油を販売できるようになり､結果として潤う。
この都市設計は津波の被害を最小化し､尚且つ､新しい地域経済のモデルとなるものである。中央都市や世界経済に依存しない自立した経済モデルの確立、それがこの都市のコンセプト。自給自足経済だ。エネルギーは、二酸化炭素を出さず、食料はほぼ自給、資源は地下資源に依存しない。
